不妊症について Infertility

そもそも不妊症とは

不妊症とは、「生殖年齢の男女が妊娠を希望し、ある一定期間、避妊することなく通常の性交を継続的に行っているにもかかわらず妊娠の成立をみない場合」と定義されており、その一定期間については1年というのが一般的です。なお、妊娠のために医学的介入が必要な場合は期間を問いません。「通常の性交を継続的」というと難しいのですが、これは月に一度ではなく、月に数回や、週に数回などを意味しています。

不妊の原因

世界保健機構(WHO)の統計では、不妊症の原因が女性側のみ(41%)、男性側のみ(24%)、男女双方(24%)、原因不明(11%)、となっており、不妊症夫婦の約半数は男性にも原因があることがわかっています。

このような方は
早めの受診をおすすめします

  • もっとも妊娠しやすいと言われる20代前半に思うように妊娠しない
  • 30代前半で1年様子を見ても妊娠しない
  • 35歳以上で半年ほど様子を見ても妊娠しない
  • 30歳代後半〜40歳代で妊娠を希望している方
  • なかなか自分で排卵日予測をするのが難しい
  • ご夫婦のどちらに原因があるか分からず不安を抱えている
  • 二人目がなかなかできないと感じる時

不妊の検査の流れ

Step.01 問診
不妊期間、過去の病気、現在の状況や治療に対する希望などをお聞きします。

Step.02 基本的な検査
月経周期それぞれの時期に合わせたホルモン検査や、子宮卵管造影検査、適宜、超音波検査などを行います。
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Step.03 精密検査
必要に応じて子宮鏡検査、種々の血液検査を行います。

不妊症の治療について

ご相談いただいたご夫婦の状況(年齢、不妊期間、過去の治療歴、ご夫婦の不妊原因や程度など)に合わせて、最適な治療方法をご提案いたします。そのため、不妊治療は必ずしも画一的にステップアップ法を行うべきではなく、治療の流れは患者様お一人お一人で異なります。
例えば、年齢が40歳を大きく超えている場合や、精子が非常に少なくタイミング法や人工授精での妊娠は困難である場合などは、タイミング法から人工授精→体外受精、とステップアップするのではなく、早期から体外受精に入る場合もあります。

体外受精について

体外受精は、特別な針を用いて卵巣から卵子を採取し、体外で精子と受精させ、受精卵を培養しカテーテルを用いて子宮に戻すという治療です。体外受精の適応は、一般不妊治療では妊娠が困難な、卵管性不妊症、男性不妊症、子宮内膜症、免疫性不妊症、原因不明不妊、などがありますが、高年齢の女性やAMHが非常に低い方などは、加齢に伴う卵巣機能の低下などを勘案して、いたずらに無効な治療を繰り返すことなく体外受精胚移植の実施を考慮すべきであるとされています。
また、体外受精で受精が起こらなかった場合や、体外受精では受精が困難なほど精子の状態が悪い場合には、顕微授精という、細い針を使って卵子の中に精子を1個注入する方法(卵細胞質内精子注入法:ICSI)を用います。

男性不妊について

男性不妊(症)とは、不妊の原因が男性側に存在するものを指します。一般的に不妊症カップルの不妊原因の約半数は男性側にあることが分かっています。男性不妊の原因として、約80%は良好な運動精子を多数造ることが出来にくい造精機能障害、精子の通路が詰まったりしている精路通過障害です。
近年では、喫煙や男性の加齢、過度のアルコール摂取、肥満、ストレス、高温環境等もその原因となっていると考えられています。このため、生活習慣の改善は男性不妊への対策として非常に重要です。

甲状腺と不妊症について

甲状腺は、首の下方についている小さなハート型の臓器です。甲状腺ホルモンが正常範囲にあることによって、様々な臓器がバランスよくスムーズに働き、元気に生活することができます。甲状腺ホルモンは卵胞の成長にも必要なホルモンで、十分な甲状腺ホルモンがないと卵胞は成長せず排卵が起こりません。甲状腺機能が亢進すると排卵までの期間が短くなりやすく、甲状腺機能が低下するとなかなか卵胞が成長せずに無排卵、無月経が生じやすくなります。

妊娠ドック(不妊ドック)について

不妊症の方の割合は近年さらに増加し、国立社会保障人口問題研究所の2015年の調査で、不妊を心配したことのある夫婦は35%と3組に1組以上となり、実際に不妊症検査治療をした夫婦は18.2%と、5.5組に1組となり、いずれも前回2010年調査よりさらに増加しています。
自分が不妊でないかどうか、事前にチェックしておきたい、というご希望の方々に対して、当院では妊娠ドック(不妊ドック)の検査を実施しております。

治療費と助成金制度について

不妊症の検査、治療については、保険適用のものは保険で実施しております。人工授精や体外受精・顕微授精・胚凍結等の治療は自費となります。
体外受精等の特定不妊治療については、助成金が支給される制度があります。自治体によっては、一般不妊治療や検査についても助成金制度がある自治体もございますので、ご自身のお住いの地域の自治体にご確認ください。